軍隊も省エネ重視に

ハイブリッド戦車などCO2削減対策…自衛隊も省エネ作戦
1月9日14時36分配信 読売新聞

 自衛隊が、艦船、戦闘機や、基地施設での省エネルギーの取り組みを本格化させる。

 戦闘車両のハイブリッド化、代替燃料の開発、部隊車両の電気自動車化の検討にも着手する。温室効果ガス削減に貢献する姿勢を示すとともに、原油価格の変動で部隊訓練などが影響を受けないようにする狙いがある。

 防衛省・自衛隊では2007年度、約138万キロ・リットルの燃料を調達、二酸化炭素(CO2)排出量は推計で約352万トンだった。地球温暖化対策ではこれまで、事務庁舎の屋上緑化や空調運転時間の短縮などでCO2排出量の削減に取り組んできたが、これを戦闘機や戦車の部隊運用にも広げる。

 自衛隊が部隊運用での省エネの取り組みを加速させる背景には、昨年前半の原油価格高騰の影響で、陸海空の各部隊が燃料費節減のために訓練縮減を余儀なくされる事態が起きたことがある。部隊の安定運用には、中長期的に、石油燃料依存からの脱却を図ることが不可欠だと判断した。

 防衛省・自衛隊では、こうした対応を進めている米軍を参考にする方針で、昨年末、米国に調査団を派遣し、意見交換を行った。米軍では既に、〈1〉太陽光や地熱発電所を基地内に設置〈2〉天然ガスやエタノールなどの代替燃料を航空機や艦船に用いるよう民間企業と共同研究〈3〉電気自動車を基地内用車両として数千台単位で導入--などに着手。毎年3%のエネルギー消費減少を米軍全体で達成する目標も設定している。 
 (Yahooo!ニュースより)

 自衛隊の持つ航空機、車両、艦船などは性能優先で、CO2などの排出や騒音に関してはあまり考慮されてはいなかったのだが、戦闘用であくまでも性能重視のものを除いては、CO2排出量など環境に配慮していこうと言うことなのだろう。

 従前の取り組みとしてはCOTS(Commecial of the shelf)が挙げられる。これは、特に高い品質を要求されないような場面で安価な民生品を利用しようというものだ。軍隊の要求品質は非常に高く、そのために高価な原材料と高度な品質管理の下に設備を製作する。そのため、一見民生品と同じような設備であっても桁違いに効果であり、それだけコストもかかっているというのが実情である。しかしながら、民生品であっても現在はそこそこ高品質であり、わざわざ専用に製作して桁違いのコストをかけるほどのメリットはなくなっている。例えば、稼働率99.999%の品質を稼働率99.000%の民生品にすることによって、コストが十分の一になるのであれば、それを2台購入したときにはその稼働率は99.999%となるので、同じ稼働率を20%のコストで達成できることになる。ということで、COTSは自衛隊でも実践されている。

 その延長線上の取り組みと言ってもいいのだろうが、軍隊と言ってもコストを無尽蔵にかけられるというわけではなく、限られた予算を如何に効率的に配分し、軍隊の質を維持していくかという観点で考えると、燃料代変動などの影響を出来るだけ排除しようということで、省エネという話になったのであろうか。

 ハイブリッドや電気モーターの車両は、騒音や熱の発生の転からも相手から見つかりにくいという長所もあるかも知れない。

2009年1月9日 | カテゴリー : ニュース | 投稿者 : assak